日々忙しく働く会社員において、社員食堂は一種のオアシスとして機能しています。安くて美味しい多彩なメニューが用意されている社員食堂ですが、多くの企業では、いったいくら位が一食の相場となっているのでしょう？今回は社員食堂の値段をテーマにして掘り下げていこうと思います。

社食のタイプ別の平均値段を紹介

社員食堂には、大きく分けて

・カフェテリア形式

・デリバリー・ケータリング形式

・設置型形式

という、3つの形式が採用されています。それぞれの値段を比べてみてみましょう。

社員食堂とは？運営方式や供食形態まで徹底解説！

 

社員食堂と外食の価格比較～どちらが高い？～

以上から、社員食堂で食べると一食につきだいたい平均価格300円〜500円くらいで済むことが分かりました。

それでは社員食堂を使っていないサラリーマンが、一回ランチに使う値段はいくらくらいになるのでしょうか。
まず外食の場合ですが、牛丼やハンバーガー、ラーメン屋さんなら400円〜800円ほどで済みますが、それなりのランチとなると1,000円以上を超えてしまうことがほとんどです。

コンビニでお弁当やお茶を買って済ませる人も多いですが、こちらの場合弁当だけで400円〜600円、これに飲み物を合わせると+100円〜150円追加となりますし、最近は弁当の量が少なくなったこともあり、追加でおにぎりやカップラーメン、お菓子を購入すると、だいたい1,000円位の値段になってしまい、どうしても高くついてしまいます。

一方で社員食堂が備え付けられている会社に勤めていても、節約のために自分で弁当を作って持参している人も女性を中心に相当数いて、こちらはだいたい100円〜300円くらいの材料費で作ることが多いようです。

サラリーマン全体のランチ代を平均してみると、男性が649円、女性が590円と、ワンコインより少し高いくらいのお金を一食に使っていることが分かります。

参考サイト：新生銀行グループ　「2021年サラリーマンのお小遣い調査」

 

社員食堂と弁当はどっちがお得？

では社員食堂とお弁当ではどっちがお得になるのでしょうか？

手作り弁当にかかる費用は、使用する食材や調理法、量によって異なりますが、一般的な家庭での手作り弁当のコストは、1食あたりおおよそ200円から500円程度が相場とされています。

社員食堂の一食当たりのコストがだいたい平均価格300円〜500円くらいですので、手作り弁当の方が安くつくことになります。

ですが、冷凍食品をかったりお惣菜を買って詰めたりした場合は費用がかさむ場合もありますので、材料から買って自分でおかずを作って作った際のコストに水道光熱費も加えるともう少し高くつくかもしれません。

またお弁当をつくるとなると朝の時間も必要ですし、調理の負担もかかります。
お弁当の場合は作ってから時間が経過しているので風味が落ちることがあるので、社員食堂を利用すると温かい料理や生野菜が食べられるのも魅力です。

社員食堂は毎日違うメニューなので飽きずに食べられ、栄養面も整った食事をとれるといったメリットもあります。

手作り弁当を毎日コンスタントに作り続けるとコスト的には安くつく結果になりますが、いろいろな面を考慮すると社員食堂と併用するのがお得かもしれません。

社員食堂の価格について

 

社員食堂それぞれの方式での平均価格ですが

・カフェテリア形式：利用者が好きなものを選べる方式で一食につきだいたい300円～500円くらい

・デリバリー・ケータリング形式：お弁当や総菜を提供してくれる方式で一食だいたい400円～600円くらい

・設置型形式：企業が自社で提供する方式で一食だいたい300円から800円くらい

多くの場合ワンコインくらいで食べることのできるお得な社員食堂のランチですが、なぜそんなに価格設定を安くできているのでしょうか？

安さの理由として、企業が福利厚生の一環としてランチの代金を一部負担しているからということが挙げられます。社員が毎日コンビニ弁当や外食続きで身体を壊してしまったら大きな損失となるので、社員食堂のメニューで栄養バランスを維持してくれることが運営の大きな目的であり、儲けがでなくても設置することで企業にもメリットがあるわけです。

また社員食堂は、従業員の食事を一箇所で提供するため、大量生産が可能です。そのため、調達コストを抑えることができ、原価が低くなります。

企業が計上できる飲食代についてはこちらの記事で詳しく説明しています。

福利厚生で認められる飲食とは？社員食堂を導入するメリットとは？

 

こちらの記事では福利厚生に社員食堂を取り入れるメリットなどを紹介しています。

あると嬉しい福利厚生とは？社員食堂は人気！

 

また、社員食堂を運営することで社員のモチベーション、満足率が上がり離職率が減るというデータも出ているほか、対外的なアピールとしても大きな役割を果たしています。取引先から喜ばれたり、就職活動、転職活動をおこなっている人間からの評価も大きく上がるという、まさに一石二鳥、三鳥のメリットも存在しています。

まとめ

 

不況によるランチ代金の節約とコロナウイルスによる外食への不振も重なって、2020年以降自社に社員食堂を求める声が増加してきています。

近年、労働環境の改善が求められる中で、企業が社員の健康管理に注力する傾向があります。その一環として、社員食堂の導入が増えているとされています。

実際に、厚生労働省の調査によると、2019年時点で約7割の企業が社員食堂を設置していると回答しています。また、社員食堂を設置している企業の割合は従業員数が大きい企業ほど高くなっており、従業員数500人以上の企業では約9割以上が社員食堂を設置しているというデータもあります。

しかい、社員食堂を設置することはコストがかかるため、中小企業や人数の少ない会社ではまだまだ導入が進んでいないところも多いです。

都給食の場合は、20食～という小中規模に特化した社員食堂の運営を行っております。
コロナ禍においても、特に中小企業や大企業の小規模拠点で新たに食堂を作りたいといわれるお客様からのお問い合わせやコロナの影響で食数が激減して給食業者が撤退するなどでご相談のお問い合わせを頂く企業様も増えております。

不況だからこそ現状業者の商品内容や価格、運営状況等の比較検討をしてみるのはいかがでしょうか。