従業員の健康管理や健康維持に積極的に取り組む、「健康経営」が注目されている近年では、従業員が食事をするための「社員食堂」を導入する企業が増えています。
社員食堂は福利厚生の一環であり、従業員にとっても企業にとっても、メリットがたくさんあります。
ただ、社員食堂の運営に関する知識が十分ではないため、導入したくても躊躇している企業が少なくありません。

そこでこの記事では、社員食堂の導入を検討している企業に向けて、社員食堂の運営に必要な内容や条件、費用などについて詳しく解説します。
社員食堂の運営会社に相談するメリットについても説明するので、ぜひ参考にしてください。

 

社員食堂の運営とは

 

社員食堂の運営には、どのような方法があるのでしょうか？

最初に、社員食堂とはどのようなものなのか、社員食堂の運営方法と合わせて説明します。

 

企業が自社や近隣に食堂を設置し、従業員に食事を提供すること

 

社員食堂とは、働く従業員に食事を提供するために、企業が設置した食堂のこと。

主に、社内や会社の近隣に設置され、栄養補給をする場としてはもちろん、従業員の健康作りやコミュニケーション作りの場としても活用されています。

社員食堂を導入することで、従業員の健康維持や増進、コミュニケーションの活性化、企業価値のアップなど多数のメリットがあり、導入する企業が増えています。

 

自社で運営する場合と、運営会社に委託する場合がある

 

社員食堂を導入するには、大きく分けて、自社で運営する方法と運営会社に委託する方法の2つがあります。

自社で運営する場合は、従業員の要望や意見が取り入れやすく、満足度が高い傾向があります。

しかし、スタッフの雇用やメニュー開発など、運営するための準備や管理をしなくてはいけません。

一方、運営会社に委託する場合は、委託するためのコストはかかるものの、社員食堂の運営や管理をすべて任せられるため、手間がかかりません。

それぞれにメリットとデメリットがあるため、環境や従業員の働き方などに応じて、適切な方法を選ぶことが大切です。

社員食堂とは？運営方式や供食形態まで徹底解説！

社員食堂の運営に必要な内容や条件

 

社員食堂は、運営するのに必要となる、さまざまな内容や条件があります。

多くの従業員に利用してもらえる満足度の高い社員食堂を運営するためにも、事前に理解しておくのがおすすめです。

 

企業の規模や目的、予算や希望によって異なる

 

企業の規模や予算はもちろん、導入する目的を明確にすることが大切です。

従業員の健康管理、離職率の低下、コミュニケーションの活性化など、企業によって導入する目的はさまざまです。

目的によって社員食堂の形態も変わってくるため、明確にした上で進めましょう。

 

食堂の場所や広さ、設備や備品などの物理的な要素

 

社員食堂の運営は、設置する場所や広さによって、必要な設備や備品などが変わります。

調理に関する備品がすでに整っている場所や比較的に狭いところであれば、その分費用が抑えられます。

一方、広い場所で社員食堂に必要な設備を一から揃える場合には、それだけ多くの費用が必要となります。

社員食堂に必要な設備や備品など、物理的な要素も必要な条件です。

 

食事の種類や量、価格や支払い方法などの経済的な要素

 

食事の種類や量、提供する価格は、社員食堂の運営に大きく関わってきます。

また、スピーディーに行えるキャッシュレス決済や回数券方式など、導入する支払い方法を決めるのも重要です。

価格設定や決済方法など、経済的な内容も大切な条件の一つです。

 

食事の提供時間や回数、利用者の数や属性などの人的な要素

 

社員食堂は、提供する時間や回数、利用者の数などによって、適切な運営方法を取り入れる必要があります。

満足度が高い魅力的な社員食堂を運営するためにも、利用状況に合わせるのは重要なポイントです。

 

食事の栄養やバランス、アレルギーや宗教などの対応などの健康的な要素

 

社員食堂は、従業員の健康維持や増進を図るための重要な場でもあります。

従業員の中には、アレルギーや宗教などで、摂取できる食物に制限がある人がいるかもしれません。

栄養バランスはもちろん、アレルギーや宗教などに対応できる環境を整えるのも、重要な条件です。

 

食事の品質や安全、衛生や環境への配慮などの社会的な要素

 

食事を提供する場では、品質や安全性、衛生面などへの配慮は、もっとも重要となる条件です。

食品衛生法や食品衛生管理システムなど、食品を扱う上で重要となる法律や衛生管理手法も、しっかりと理解しておかなくてはいけません。

 

社員食堂の運営にかかる費用

 

社員食堂の導入にあたって最も気になるのが、運営にかかる費用です。

運営にかかる費用は、どのような運営方法を取り入れるかによっても異なります。

自社で運営する場合と運営会社に委託する場合、それぞれの費用のかかりかたについて見ていきましょう。

 

自社で運営する場合は、すべての費用を企業が負担

 

自社で運営する場合は、社員食堂の運営に関するすべての費用を企業が負担します。

社員食堂の開設や管理、栄養士や調理スタッフの雇用、食材や備品など、開設から管理、運営に関わるすべての費用を負担することから、コストがかかるところがデメリットです。

運営会社に委託する場合は、自営よりも割高だがノウハウがある

運営会社に委託する場合は、自営に比べると委託する方が経費は割高にはなります。

ただし運営会社が持っている専門的なノウハウを活かせるので、コスパの優れた運営の実現は可能です。

運営会社に委託する場合、食材の仕入れルートは安い

運営会社に委託すると、食材の経費は比較的安くなります。

食堂の規模、メニューやサービス内容によっても異なりますが、独自の仕入れルートを持たない自営よりも安く仕入れルートを持っている点は魅力です。

運営会社に相談するメリット

 

従業員に満足してもらえるコスパのいい社員食堂を導入するには、まず運営会社に相談して見積もりをするのがおすすめです。

運営会社に相談することで、実に多くのメリットが得られます。

 

運営会社は、食堂の運営に関する専門的な知識や経験、スキルを持っている

 

運営会社は、多くの社員食堂の運営に関わってきた経験やスキルがあり、専門的な知識を持っています。

相談することで、業者が持っているノウハウを活かした提案を受けられ、コストを抑えた社員食堂の運営が実現できます。

 

運営会社は、企業のニーズや要望に応じて、最適な食堂の設計や運営を提案してくれる

 

運営会社は、さまざまな形式の社員食堂を運営してきた実績があります。

それぞれの企業のニーズや要望に応じた、最適な社員食堂の設計や運営が実現できる提案が受けられます。

 

運営会社は、食堂の開設や改善にかかる時間や労力を減らしてくれる

 

運営会社に相談することで、食堂に必要なスペースや人材の確保など、社員食堂の開設や改善にかかる時間や労力が軽減できます。

時間や労力をかけなくても、スムーズな社員食堂の運営が実現できるところもメリットです。

社員食堂を始めるなら委託会社に任せると安心！

まとめ

 

社員食堂は、自社で運営する方法と運営会社に委託する方法の2つがあります。

社員食堂の運営は、経済的な要素や物理的な要素など、さまざまな内容や条件があるため、運営会社に委託するのがおすすめです。

まずは、社員食堂の運営会社に気軽に相談して、自社にとって適切な提案を受けてみましょう。