現在,社会環境の変化も相まって、多くの人が健康志向について意識せざるをえない状況になっています。
ここではそもそも健康志向とは何かといったことから、社会の健康に対する意識の変化、そして社員食堂は社員の中で高まっている健康意識のために何ができるのか、その辺りのことを紹介していこうと思います。
目次
健康志向とは何か?
健康志向とは
「健康志向」とは、健康な生活を志向することを意味します。これは、健康的な食生活や適度な運動、ストレスの管理などを重視することを指します。このような生活スタイルは、健康維持や予防医学的な観点から推奨されており、個人的な生活や仕事上のパフォーマンスの向上にも役立ちます。
また意識して野菜を摂るなど、栄養バランスの良い食事を心がけたり、習慣的にジョギングやトレーニングを行うなど、健康について気を使った生活を送ることを言います。
特に食事面において、たとえば多少高くても国産品の物を買うようにしているなど、昔よりも意識して健康に良い食品を選んで食べる様になったという人の割合は増加している傾向にあるようです。
健康を意識した食事を摂っている人の割合は、高齢者になるほど高い傾向にあり、20〜40代のおよそ3割が健康志向であるのに対し、50代は4割以上、60代は5割以上、70代は6割以上‥と言った形で増加しています。
令和6年に実施させた消費者動向調査によると健康志向は2半期連続で上昇し、年代別では30代を除くすべての世代で上昇し、年代が上がるにつれて高い傾向となっています。
コロナ禍で健康志向が高まる?
2020年に大流行したコロナウイルスによって、誰もが食のスタイルを見直し、変化せざるを得なくなったかと思います。
特に大きく変わったのは、飲食店で食事をすることが滅多になくなり、外で何かを食べることになったときはテイクアウトのものを頼む様になり、家で自炊をする回数が増えたことではないでしょうか。
このようにコロナ禍で改めて自分の食生活を見直す機会ができたことで、多くの人が食の健康志向について意識する様になったそうです。
たとえばビールにしても、糖質0のものがコロナ禍以降、大きく売り上げを伸ばしていますし、チョコレートにおいても高カカオのものや、乳酸菌入りのものといった身体に良いとされるものが目立つ様になってきています。
特に高齢者にとって、コロナウイルスは命にも関わる深刻なものであるため、免疫力を高めるため、健康に良い食生活は現在何よりも関心の高い事柄になっていると言えるでしょう。
健康志向が高まっている他の理由は?
健康志向が高まっている理由として新型コロナウィルスの影響の他にも
- 少子高齢化による医療費負担の増加:少子高齢化が進む中で、国民一人一人の医療費負担が増加しています。これにより、多くの人々が自身の健康について考え、将来を元気に過ごせるように気を配り始めています
- 健康的な食生活や運動への意識:生活習慣病の予防や改善には、健康的な食生活や適度な運動が重要です。多くの人がこれらを意識し、実践するようになっています
などがあります。これからさらに健康志向は高まるといっていいでしょう。
健康志向を維持するためには
健康志向に対する意識は、コロナウイルスへの一時的な対応としてではなく、コロナの流行が過ぎ去った後でも継続的に維持していけるようでなくては意味がありません。
そのためには、健康志向を習慣化することが大切となります。
日々忙しく働いている人にとって、十分な睡眠時間を取ったり、日常的に運動する時間を確保することは難しいかもしれません。
しかし、日々の食事に関して健康に良いものを食べる様気をつけ、習慣化することはそうむずかしくありません。
食生活は誰もが無理なく始められ、続けていきやすいことなので、毎日の食事の一食だけでも良いので、健康に気を使ったものを食べていく様にしましょう。
社員食堂の食事で健康志向へ
現在の外食に対する不安から、企業が運営している社員食堂においても健康志向に対する意識が高まってきています。
元々社員食堂は、多くの社員の病気を未然に防ぎ、健康に働いてもらうため、豊富な野菜が取り揃えられた、栄養バランスの整った食事を摂ってもらうことを目的として運営されています。
それに加え、近年の健康意識の高まりを受け、従来よりも低カロリーのメニューを多く揃えたり、食事の量を人に合わせて調整できる様、お皿のサイズを変更できるようになったりしています。
外食の栄養バランスは?社員食堂の食事のバランスとの違い
健康経営を導入する企業が増加
近年、企業で働く社員の健康も、会社にとって重要な財産であり、社員の健康管理も経営の一環として捉え、戦略を実践しようという、「健康経営」という考え方を導入している企業が増えています。
定期的な健康診断の徹底や、有給の消化率を上げると言ったことも健康経営の取り組みに含まれますが、やはり健康にとって一番大事なものは、食事に関することです。
社員食堂は、その企業で働く社員全員が利用することができる場所なので、多くの社員が習慣的に社員食堂で食事を摂ってくれれば、企業全体の栄養バランスを管理することができます。
健康経営は病気を防ぎ医療費を抑え、労働生産性を高めるだけでなく、離職率を減らし、企業イメージのアップにも繋がることが期待できるので、これからさきますます健康経営を行うことの重要さが多くの企業に浸透していくことでしょう。
社員食堂を導入して健康経営を
社員食堂には栄養バランスを期待する人が多い
多くの社員は社員食堂に豊富なメニューが取り揃えられていて飽きにくく、安価な値段で毎日の食事を摂ることができ、食費を浮かせられることを期待していますが、近年では栄養バランスについても大きな期待と関心が寄せられています。
それもそのはず、社会人になってから日々の食事はコンビニの弁当だったり、飲食店で食べることが増えることが多く、塩分を過剰に摂取し、高カロリーな偏ったものばかり食べ、肥満や高血圧、糖尿病といった生活習慣病になってしまう人も少なくないからです。
社員食堂の食事は、大抵のメニューに小鉢などで野菜がついてくるので、自分で意識しなくても栄養バランスの良い食事を摂ることができます。
食事は毎日必ず摂るものだけに、健康への影響は大きいので、日々忙しい中、意識しなくても健康的な食事を摂れる環境があることは、非常に重要だと言えます。
外食の栄養バランスは?社員食堂の食事のバランスとの違い
社員食堂でダイエット?栄養バランスを整えて健康的に
健康志向を意識したメニューが増えている
今までも、栄養士が栄養バランスを考え、考案したメニューが多数用意されている社員食堂の食事ですが、コロナによる外食への不安と、多くの人の健康に対する意識の高まりから、より健康志向を意識したメニューが増えてきています。
1日に必要な野菜の大半を1食で摂れる様にし、女性でも食べやすい適正カロリーに収め、毎日食べにきても飽きない様なバリエーション豊かなメニューを揃えたメニューが積極的に開発されています。
特に女性は自分で自炊して弁当を持参する人が多く、社員食堂の利用率が男性よりも低い傾向にあるため、季節の旬の野菜や魚を使った栄養価の高いメニューを季節限定で出し、女性にも定期的に通ってもらえる様工夫をしている所が増えてきています。
社員食堂のメニューはヘルシー!カロリーを抑えて健康に!
まとめ
世の中全体で健康志向の意識が高まってきていることと、それを受け、社員食堂が社員の健康のために何ができるのかを見ていきました。
社員食堂は社内で食事を摂るため、外食に比べてコロナに感染する危険性が低く、元々栄養バランスの良い食事を提供してきたため、現在の環境に非常に適した場所だと言えます。
しかし、現在社員食堂を導入したいと思っている企業にとって、一番悩ましいのは運営コストが非常に高いということではないでしょうか。
現在は外部委託式の社員食堂方式を行う業者が増えていて、安価で質の高い食事を提供しています。
多くの業者の中から、自社に適した食事を提供してくれるところを選べば失敗はありませんし、コロナのような急な社会環境の変化にも、すぐに対応できる食事のスタイルを作ることもできます。
もし現在社員食堂の導入を考えているのなら、まずは外部委託専門の業者に相談してみてはどうでしょうか。
毎日ヘルシーで味の薄い食事も毎日だとつらくなりますが、都給食では、がっつり揚げ物系、ヘルシーだけどお腹一杯になるメニュー、その他にも魚料理や丼、煮物、炒め物、麺類など、喫食数が少なくても大手企業の食堂のように、数種類から選択がすることができます。
選択できることで、好みや体調に合わせて、食事をすることができ、献立表には栄養表示もしておりますので、健康意識の高い方にとっては自己管理に活用いただけ、そうでない方でも、野菜量などバランスよく献立を考えておりますので、健康に食事をしていただくことができます。
1973年 京都府城陽市で創業
社員食堂の運営を通じて顧客の人財確保と福利厚生制度の充実に貢献。
「食文化の向上」を企業理念とし、給食を価値ある食事にしていき、深い信頼と絆でさらに長くお付き合い頂ける企業を目指す。
◆事業内容◆
事業所や厚生施設、官公庁の庁舎、研修所における社員食堂及び、大学や高等学校専門学校 の学生食堂を運営。中小企業(30~40人の小規模事業所等)の 社員食堂事業を新事業として展開。
主な得意先:HILLTOP株式会社(京都府)、株式会社神戸製鋼所、京セラ株式会社、京都産業大学、学校法人履正社、キユーピー醸造株式会社、キリンビール株式会社、他多数
◆実績・メディア掲載◆
ダイアモンドオンライン HILLTOP株式会社(京都府)様 取材
大阪中小企業投資育成株式会社 投資先企業
近畿経済産業局 関西企業フロントラインNEXT 新事業展開成功事例として取り上げられる